スキマ時間に、
働ける選択肢を。

駅なのに、仕事がはかどる場所。

時間を効率よく使うこと。それは、いつの時代も働く人々が大切にしてきたテーマの一つです。テレワークやオンライン会議が当たり前になった今、その意識はさらに高まり、移動中や出先で生まれるスキマ時間さえも、仕事に充てることが自然な選択肢となっています。そんな「働く人の“1秒”を大切に」をコンセプトとして誕生したシェアオフィスサービスが、STATION WORKです。その強みは、立地・個室・ネットワークの3つ。エキナカをはじめとした利便性の高い場所に、完全個室のワークスペースを設けることで、日常のスキマ時間を有効に活用できる環境を提供しています。

2019年に本格運用を開始したSTATION WORKは、山手線の各駅やエキナカなどJR東日本だからこそ展開できる立地を皮切りに拠点数を拡大し、現在は東日本エリアにとどまらず、全国47都道府県に設置されています。駅を中心とした生活動線上に展開することで、出張先の慣れない場所でも迷わず見つけられ、必要な時にすぐ使えるワークスペースとして、働く人に寄り添うネットワークを築いています。

どんな働き方にも、フィットする。

STATION WORKは、用途に応じて選べるワークスペースを展開しています。なかでも、最も多く設置されている「STATION BOOTH」は完全個室型で、机や椅子、Wi-Fiに加えて、サブディスプレーや電源、冷暖房を完備。60分程度の短時間利用に適した、狭すぎず広すぎない、集中空間を整えています。また完全個室型であることは、セキュリティ面でも利用者の安心材料に。人目を気にせず外出先のブースで面会前に資料を整えたり、オフィスに戻らずそのままWEB会議に参加したりと、移動の合間を仕事に集中できる時間として活かす場面が広がっています。

コロナ禍以降、出社回帰が進んだことでオフィスの座席不足に悩む企業が、STATION WORKを正式な執務先として利用を認めるケースが増加。また、在宅勤務をしながら打合せの時のみSTATION WORKを活用するケースもあり、利用者それぞれのワークスタイルに応じた柔軟な働き方を可能にしています。

見つけた、1㎡の可能性。

デッドスペースに、すっぽりと。

STATION WORKの構想が始まったのは2018年。きっかけは、発案者が駅員として働いていた頃に、よく目にしていた光景にありました。それは、駅でスマートフォンを肩と耳で挟み、手帳にメモを取りながら、人混みをかき分けて歩いていくビジネスパーソンの姿。「エキナカに、安心して使える仕事場があれば」という現場での気づきが、構想の出発点でした。

当時のシェアオフィスの主流は、カフェのようにゆったりとした広い空間。一方でエキナカのビジネスは、限られた面積を効率よく活用することで成り立つもの。さまざまな店舗が並ぶエキナカに、広い空間のシェアオフィスを導入することは現実的とは言えませんでした。そこで辿り着いたのが、個室ブース型のシェアオフィス。駅の改札横や階段下といった、いわゆるデッドスペースに置ける1㎡ちょっとのブースでも、仕事をするには十分だったのです。

“STATION”の公共性をそのままに。

構想当時、JR東日本では成長戦略を掲げ、グループ経営ビジョン「変革2027」に取り組んでいる最中。新規事業を後押しする社内機運が高まっていたこともあり、STATION WORKの企画書を提出してから、わずか数カ月で実証実験へと進むことになりました。

実証実験では、山手線の東京・新宿・品川の3駅に個室ブースを設置。当初の期待通り、「商談後、すぐに資料をまとめてそのまま直帰できる」「駅で集中できる場所はこれまでなかった」といった前向きな声が数多く寄せられました。その後、歩行者の邪魔にならないように外開きだった扉を内側に引き込む仕様へ変更するなど、運用面をブラッシュアップ。また当時のシェアオフィスの多くは法人会員専用でしたが、JR東日本が手掛けるシェアオフィスということから、駅という公共性の高い空間にふさわしい在り方を追求し、STATION WORKは会員登録をしていなくても、Suica一つで誰でも利用できるサービスに設計されました。

各地の人材を強みに、一気拡大。

「うちの駅にも置いてくれないか」。サービスを開始してまもなく、STATION WORKを求めるお客さまの声は各地で広がっていくことになります。そして、拠点の数が増えれば増えるほど、出張時などのニーズに応えられるネットワークが広がり、利便性も高まっていくことは明らかでした。そこで立ち上げ当初は、地方の駅にも新たな価値を提供し続けるという方針のもと、JR東日本の新幹線停車駅すべてにSTATION WORKを設置することに注力。展開性を図るために、機能を絞った簡易型ブース「STATION BOOTH Light」の開発も進めました。

そして何よりの後押しとなったのが、JR各支社・各本部の協力体制です。各地に人材を持つ強みを活かし、全社一丸となって展開を推進。設置場所の選定からサービス開始まで、現場との調整や意思決定が迅速に進み、驚くほどのスピードで拠点数を伸ばしていきました。

仕事に欠かせない、
インフラサービスへ。

カフェでも、コンビニでも、郵便局でも。

STATION WORKの勢いは衰えを知らず、日常のさまざまな施設に広がりを見せています。その代表例が、高輪ゲートウェイ駅にある飲食店舗内での活用です。投資負担を抑えながら個室ワークスペースの設置を試したい飲食店舗側と、設置場所を求めるSTATION WORK側の想いが重なり実現しました。実証的に始まったこの試みは確かな手応えを得て、カフェやNewDaysなどのコンビニ、郵便局といったマチナカ施設にも展開していくきっかけとなり、仕事のための利用はもちろん、資格の勉強や動画配信など使い方もますます多様になっています。

働き方の前提として根づいていく。

最近では、働く人の時間価値最大化に向けてグループ一体で新たなコワーキングスペースの運営にも取り組んでいます。大井町駅から徒歩3分の好立地にある「OIMACHI TRACKS lounge」では、カフェを併設した開放的で落ち着きのあるフリースペースに加え、個室ブースや会議室も備え、ビジネスからプライベートまで幅広い用途で利用できる空間を整えています。また、三井不動産の「ワークスタイリング」、野村不動産の「H¹T」との相互送客など、他社シェアオフィスとの提携を通じ、東日本エリアにとどまらない全国規模のネットワークを構築しています。

当初は2020年度までに30カ所の設置を目標としていた、STATION WORK。しかし、高まる期待を受けて何度も計画を上方修正し、2026年3月時点で拠点数は1,450カ所に到達しています。今では、一日のスケジュールを組む段階から利用を前提にするユーザーも少なくありません。なくてはならない「仕事のインフラサービス」として、これからもSTATION WORKの可能性を一緒に探ってくれる方との出会いを楽しみにしています。