列車制御システム
万一を防ぐシステムで、毎日を支える
JR東日本のエリア内では、1日あたり約12,000本の列車が走っています。それらの位置を正確に把握し、進むべきルートを構成することで、絶対に衝突や脱線をさせないように制御するのが、列車制御システムです。高度な技術を用いて、安全性の向上はもちろん、お客さまに定時性・快適性を提供することで、JR東日本の輸送サービスにより高い付加価値を与えています。



取り組み事例
ATACS(無線式列車制御システム)の開発

ATACSは、無線を使った情報伝送で、自列車の位置を検知するとともに、他の列車との間隔制御や踏切のコントロールを行う列車制御システムです。従来のシステムよりも、ヒューマンエラーによる速度超過を防止するほか、柔軟な安全運行を可能としています。2011年の初導入以降、首都圏をはじめとする各地での導入が推進中です。
ATO(自動列車運転装置)の開発

ATOとは、当社が開発した自動列車制御システムです。列車が駅を出発すると自動的に目標速度まで加速し、定速運転や惰行を行いながら、到着駅に近づくと自動で減速、ホームドアにぴたりと合わせた停止を実現します。
エネルギー
あらゆるサービスの、原動力として
エネルギーは、モビリティから生活ソリューションまでJR東日本のあらゆるサービスの提供を支えるために欠かせない仕事です。JR東日本は、日本の鉄道事業者で唯一、大規模な発電所を管理しており、電気を生み出すところから、それを使用する電車や駅設備まで、電気の供給をトータルに携わっています。また、ESGと密接に関わる分野であり、より環境に優しい輸送サービスやまちづくりの実現に向けて、さまざまな取り組みを推進しています。



取り組み事例
環境性に優れたエネルギー電源の導入

JR東日本は「ゼロカーボン・チャレンジ2050」を掲げ、2050年度のCO₂排出量「実質ゼロ」を目標に、「つくる」から「使う」までのすべてのフェーズで CO₂排出量の削減に取り組んでいます。風力や太陽光を活用した再生可能エネルギーの導入や、火力発電所の脱炭素化などを通して、列車や駅ビルといった生活インフラを安定的に支えながらも、環境優位性のさらなる向上とサステナブルな社会の実現を目指しています。
AI判定やICT技術を活用したスマートメンテナンスの実現

JR東日本では、鉄道輸送サービスの安定性向上及び電車線路のメンテナンス性向上を図るために、AIやICTなどの先端技術を活用したスマートメンテナンスの導入を進めています。設備の状態に応じて最適な時期に保全を行うメンテナンス手法「CBM」を実現し、安全・安定輸送のさらなるレベルアップや、将来の労働人口の減少を見据えた仕事の仕組みづくりに挑戦しています。
情報通信
シームレスな移動をかなえる環境整備
情報通信は、モビリティから生活ソリューションまでJR東日本のあらゆるサービスの利便性や安全性を高めるために欠かせない仕事です。自営ネットワークや通信システムに先端技術を導入して、高速かつ大容量の情報伝達を支えています。列車の安全・安定輸送を確保するとともに、お客さまがシームレスに移動ができる環境の土台を整備しています。



取り組み事例
防災情報システムの更新

自然災害の激甚化に伴いシステムの重要性が増しています。気象情報に基づいて列車の運転中止や速度規制の判断を行う、プレダスと呼ばれる防災情報システムの更新を実施するなど、更なる信頼性の向上を目指して、新たなプラットフォームの構築に取り組んでいます。
鉄道沿線の5Gエリア化

携帯電話事業者が5G通信設備の整備を進めるにあたり、駅ホームなどでは電波が届きにくいという問題があります。そこで当社及びグループ会社は、駅をはじめ鉄道沿線に5G環境の基盤整備を実施。携帯電話事業者の共同使用を可能にすることにより、鉄道沿線の5Gエリア拡大を進めています。
FIELD OF WORK 仕事の分野
大規模プロジェクト工事
大規模な設備のシステムチェンジや駅改良工事などのプロジェクトを扱います。投資調査からプロジェクト計画の立案、設計、施工管理までを担い、お客さまや当社にとって新しい価値を生み出していきます。
設備メンテナンス
設備メンテナンスは、日々の安全・安定輸送を支える要でもある業務です。検査計画の策定から始まり、その結果を基に修繕工事の計画や設計を実施、さらには施工管理までを行います。場所や路線によって設備の特徴も異なるため、適切な検査・修繕計画が大切です。近年では、カメラやセンサーなどを活用した「スマートメンテナンス」を推進しています。
研究開発
効率的なメンテナンス方法の開発や、機械化・自動化の推進に向けて、最新の電気技術、情報通信技術を鉄道に活用するための研究を行っています。
国際事業
インド高速鉄道をはじめ、日本の鉄道技術を用いた海外でのコンサルティング業務を行います。鉄道におけるさまざまな規定や設備の仕様を海外環境に合わせて検討し、高品質な輸送サービスを提供するとともに、安全・安定輸送を実現する日本の鉄道技術をアピールします。